小・中学校、高校、大学のトイレに無料の生理用品を設置する活動が注目を集めている。目的は、経済的な理由で、また自分の性に悩んでいて購入できない人、手元にないことで不安を感じる人などの支えになること。こうした思いを胸に生理用品設置を要請する活動を広める団体、ＳＵＦＰのメンバーに話を聞いた。
ＳＵＦＰ（Ｓｔｕｄｅｎｔ Ｕｎｉｏｎ ｆｏｒ Ｆｒｅｅ Ｐｅｒｉｏｄｓ）は、学校に生理用品を設置したいと考える人の知見を集める受け皿として、今年４月に設立された。高校生以上の参加者が設置にあたってのアイデアを持ち寄り、ノウハウを共有している。
設立母体は、生理用品を消費税の軽減税率の対象にしたいという署名活動から始まった「＃みんなの生理」、そして国際基督教大（ＩＣＵ）を拠点にジェンダーについて考え、行動する「ＩＣＵ ＰＲＩＳＭ」の２団体だ。現在ＳＵＦＰには約２０の団体が参加し、およそ４０人の会員が所属する。
２０１９年設立のＩＣＵ ＰＲＩＳＭは今年２月、ＩＣＵ内の３カ所のオールジェンダートイレ（すべての性別の人が入れる個室トイレ）に生理用品を設置した。設立当初、アンケートで学生・教職員の需要を探ったところ、生理用品が無くて困ったことがあるという声が多く上がった。「生理用品に関する悩みが可視化されていないと気づいた」とＩＣＵ３年の加美山紗里さん（２０）は話す。設置後、「助かった」「勉強になった」という声が集まり、生理用品を寄付してくれる動きもあったという。
２０年設立の「＃みんなの生理」は、首都圏の市区町村に、公立の小・中学校に設置してもらえるよう要請している。役所との話し合いでは「生理をよく理解していない世代にいたずらをされないか」と指摘を受けた。「設置するにあたって、周りが受け入れるために必要な教育がある」とＩＣＵ２年の鈴木りゆかさん（２１）は感じている。
最近、コロナ禍で経済的に困窮する人が急増したことを背景に、生理用品の購入が困難な状況に陥る「生理の貧困」の話題が各メディアで取り上げられている。この動きに、「＃みんなの生理」メンバーの福井みのりさん（２４）は「生理用品が十分に入手できない実態は、コロナなどセンセーショナルな出来事がないと取り上げられない感じがする。でも、生理の貧困はそれ以前からあり、一時的なものではなくどう大きなムーブメントにしていくかが重要だ」と指摘する。
また、上智大２年の稲井清香さん（１９）は「生理に関する問題にはさまざまな切り口がある。貧困など特定の話題だけに着目してほしくない」と話す。鈴木さんは、生理がある人の性自認が女性とは限らないため、生理＝女性という切り口だけで語ると、生理用品を手にしづらくなる人もいるのではと懸念を抱いている。
ＳＵＦＰの今後について稲井さんは、「持続可能なサポート、活動をしていきたい」と話す。生理を取り巻く多様な問題に、多くの人が関心を持てる社会に向けて、ＳＵＦＰが一翼を担っていく。【日本女子大・鈴木彩恵子】
