大学教科書のリユース（再利用）を通じて、経済的に苦しい状況にある国内の大学生への支援と、途上国の子どもたちへの教育支援の両立を目指す学生ボランティア団体がある。この取り組みを推進する一般社団法人「STUDY FOR TWO」の活動内容やボランティア活動の意義、今後の展望について取材した。
同団体は、活動に参加する大学ごとに、使い終わった教科書の寄付を募り、定価の半額以下で販売。得た利益を途上国の子どもたち向けの支援に充てる活動をしている。新品でそろえれば値の張る大学の教科書。そんな教科書を安価で入手できれば、親の仕送り減やバイトの雇い止めなどで苦境にある大学生にとって、質の高い学びの継続につながる。また途上国で学習したくてもできない子どもたちへ、識字教育プログラムと女子教育プログラムを通じて学習機会の提供を可能にした。
2010年、早稲田大で創設され、現在は全国43大学が参加、656人の会員がいる。同団体によると、これまでに累計で約4万冊の教科書を販売し、3000万円以上の資金を確保して、ラオス、バングラデシュなどでの支援を実現させた。
創設したのは、現在投資会社の代表を務める石橋孝太郎さん（31）。石橋さんは大学1年の時、ボランティア活動でラオスに渡航。現地の子どもたちに学習意欲がある半面、小中高や大学などの教育インフラが非常に貧弱だった状況を目の当たりにして、何とかしたいという思いにかられた。帰国後、学年が上がり先輩から教科書を譲り受けた際、「使用済みの教科書を集め、割安で販売する仕組みを作れば、途上国支援に資金を確保できる」と思いついた。それが団体設立のきっかけだったという。
石橋さんは活動内容について「実績がついてこなければ支援できる範囲も狭まる。しっかりと数字を見ながら社会貢献する大切さを体感できる機会になるのではないか」と語った。
団体の名称には「途上国の子どもたち」と「国内の大学生」、それぞれの平等な学習機会を確保したいという思いが込められている。現副代表の金沢大4年、北野昂大さん（21）はこの活動の魅力を「国ごとの現状や違いを理解した上で、世界の教育格差是正に貢献できること」と話した。
ただ新型コロナウイルスの流行は、団体にとって逆風となっている。教科書を利用しないオンライン授業が増えたためだ。現代表の広島大4年、執行泰輔さん（21）は「大学でデジタル化が進む中、教科書の需要が完全に戻ることは難しいと思う。今後はより戦略的な販売方法の確立と新規事業の検討をしていく」と対応策を語った。
また支援先も、コロナで大きな被害を受けたネパールやタンザニアにシフトさせた。同団体は今後も、変化する国内外の社会情勢に柔軟に対応しながら、教育格差の解消を目指す取り組みを実践していく。【国士舘大・太田響】
