竹之内さん（左）は櫃割さん（右）について、「日常生活でも影響を受けることが多い人です」と話した＝竹之内さん提供
情報通信技術の進歩を背景としたGIGAスクール構想や小学校の35人学級実現など、教育の質向上を目指す国の取り組みは、同時に現場の教員の新たな負担にもなってきた。働き方改革の好例を示そうと3月末に始動した「＃教師のバトン」プロジェクトでも、ネット交流サービス（SNS）上で目を引くのは、理想と現実のギャップに揺れる教員の声だ。教育現場で噴出する多様な問題に、学生の立場からは何ができるか。「教員を助ける学生団体 Teacher Aide」はそんな課題と向き合っている。
現在、同団体には北海道から沖縄まで全国33の支部があり、270人以上のメンバーが所属する。その多くは、教育に関心があったり、教職課程を履修していたりする学生たちだ。
団体内には教育学、哲学などテーマごとに10の「ゼミ」があり、全国のメンバー同士でオンライン勉強会が開かれる。これまでに、部活動や教育実習の是非を議論する場を設けてきた。現場の課題を身近に感じてもらうため、教育格差を論じた本の輪読会や一般向けの学習会も開催。講師には新任教員や研究者を招き、団体内外での問題意識の共有を図っている。
代表を務める京都大大学院教育認知心理学講座博士1年の櫃割（ひつわり）仁平さん（26）が同団体を設立したのは2018年12月。京都教育大4年だった当時、同大大学院生だった友人と共同代表に就いた。新任教員の知人が日々仕事に追われて疲弊する一方、教員志望の後輩たちは教員の働き方を議論する余地なく現場に出て行く。そんな現状に疑問を持ったことが、設立のきっかけだった。
櫃割さんは「教員を目指す学生、いわば未来の先生たちの不安や問題意識を発信できる場は少ないのではないか」という思いで活動を続けてきた。設立から3年もたたずに、共感の輪は全国の学生たちへと広がった。
支部の活動形態はさまざまだ。筑波大大学院修士1年の竹之内大輝さん（23）が代表を務める茨城支部は、不定期でオンラインイベントを開催。5月には元少年院法務教官を招き、学校だけにとどまらない教育現場の話を聞いた。「少しでも多くの人に教育問題を身近に考えるきっかけを提供できたら」という思いが根底にある。
一方、北海道支部代表で北海道教育大旭川校2年の玉田晴香さん（19）は「教員の働き方改革に学生目線で取り組む団体は少ないと思った」と入会理由を話す。さらに昨年4月に同支部を立ち上げ、11人の学生とともにオンライン中心で活動してきた。「学校関係者の方から激励の言葉をもらうこともあり、励みになっている」と手応えを口にする。
櫃割さんは「学生の力で教員の働き方をすぐに改善することは正直なところ難しい。だからこそ団体を10年、20年と存続させ、教員の課題に関わり続けたい」と、息の長い活動を見据えている。
いま私たちに手渡されている「教師のバトン」。その一つ一つに向き合い、教員志望の学生たちがはばたく未来へとつなげていきたい。【筑波大・西美乃里】
